今さら聞けないdxの意味とは？定義や実施の流れ、導入企業の事例を簡単に解説

少しずつ日本において浸透してきた「dx(デジタルトランスフォーメーション)」。言葉自体は耳にしたことがあるものの「実は意味がよくわかっていない」「IT化と何が違うかわからない」と言う方も多いのではないでしょうか？

dxとはデジタルトランスフォーメーションという言葉の略称で、デジタル技術を浸透することによって生活のあらゆる側面を良い方向に変革させるという概念のことを意味します。

現在、日本政府は国を上げてデジタルトランスフォーメーションを支援しており、今後日本企業が生き残るにあたって「dx化」を進めることは必要不可欠だと言われています。

そこで本記事では、そもそもdxとはどのような意味なのかという基本的なところから、経済産業省が発表しているdxの定義や実施の流れ、導入することによって成功した企業の事例について紹介していきます。

dx(デジタルトランスフォーメーション)とは？

dx(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術やIT技術を活用することによって、生活やビジネスのあり方を変革することです。英語では「DigitalTransformation」と表記されていることから、日本ではdxという略称を使っています。

dxがどのようにビジネスに影響を与えているのか、企業はどのような対応をすべきなのかを考えるにあたって、経済産業省がdxに関する定義とあり方を公表しているので詳しく見てみましょう。

経済産業省が定義するdxの意味

経済産業省は、2018年に日本国内の企業に向けて「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(dx推進ガイドライン)」を公開しました。このガイドラインが公開された目的は以下の2点です。

今後の日本企業の経営者が知っておくべきポイントを明確にすること
取締役会や株主に対してdxの取り組みをチェックする上で活用できるものとすること

そして、dx推進ガイドラインにおいては「dx」を次のように定義しています。
【経済産業省によるdxの定義】

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

引用：デジタルガバナンス・コード2.0｜経済産業省
つまり今後の企業におけるデジタル化において重要となるのは、単純に商品やサービスだけではなく、企業の体質や文化、業務プロセスそのものであるということです。

なお、日本のIT国家戦略を技術面や人材面から支えるために設立された独立行政法人のIPA独立行政法人情報処理推進機構では、dxについて次のような定義をしています。

同ガイドラインにおいては、日本企業のdx化が思うように進まなかった場合、国際競争力が低下して2025年以降に年間で約22兆円以上の経済損失が生じる可能性があることも指摘されています。

AIやIoTなどの先端的なデジタル技術の活用を通じて、デジタル化が進む高度な将来市場においても新たな付加価値を生み出せるよう従来のビジネスや組織を変革すること
現在において“先端”技術と言われるこれらのデジタル技術も、近い将来には、“当たり前”の技術となる可能性が高い。DXとは、このように、将来主流になると予想されるデジタル市場において、今後も既存の企業が淘汰されず、勝ち残り続けるために、まさに今、多くの企業にとって必須の経営課題として求められている変革であるといえる」

引用：dxの推進｜独立行政法人情報処理推進機構
このように、これから日本の企業が国内だけではなく国外企業との熾烈な競争に勝つためには、dx化を社内で推進することが必要不可欠になりつつあるのです。

なお「経済産業省が考えているdx化の現状と今後の見通し」については、以下の記事で詳しく解説しているのであわせて参考にしてください。

dxとIT化の違い

IT化は「デジタル技術やテクノロジーなどを導入することによって業務を効率化し、工数や時間を短縮すること」が主な目的です。例えば、これまでは手書きの資料作成だったところをPCやタブレットなどを導入することで効率化を図るのがIT化ですが、基本的に業務のプロセスというのは大きく変わりません。

一方でdx化の場合、デジタル技術を活用することにより「製品やサービスだけではなくビジネスモデルや業務プロセス」にも大きな変革をもたらすのが主な目的です。そのためIT化ではほとんど変わらなかった業務プロセスや企業としての価値観に関しても、dx化を推進することによって大きな変化がもたらされる場合があります。

日本においてdxが急速に進んでいる背景

保守的な企業が多いと言われている日本ですが、企業の文化を一変しかねないdxが急速に進んでいると言われています。政府も国を上げてdx化を進めるために様々な支援を行っており、今後もこの動きは続いていきそうです。

なぜ、日本においてdx化が急速に進んでいるのでしょうか？その理由としては、次のような背景があることが挙げられます。

2025年問題を解決するため
レガシーシステム問題
国際競争に打ち勝つため
働き方改革を実現するため

それぞれについて以下で詳しく見ていきましょう。

2025年問題を解決するため

dx化が急速に進んでいる理由として最も大きいのが、国として2025年問題を解決するためです。経済産業省が公開した「dxレポート」によると、日本企業は次のような課題を抱えていることが分かりました。

事業部門ごとに既存システムが構築されており、会社横断的なデータ活用ができずブラックボックス化している
経営者がdxを望んだとしても、データをうまく活用することができず場合によっては業務自体の見直しをしなければならない。各現場での抵抗感も強くいかに実行するかが課題となっている

引用：dxレポート｜経済産業省
仮にこの問題を解決できない場合、日本はdx化を実現することができないだけではなく、2025年以降最大12兆円の経済損失が生じる可能性があると経済産業省は指摘しています。

引用：dxレポート｜経済産業省
この問題は「2025年の崖」と呼ばれており、デジタル技術の発展によって多様化していく国際社会の変化に対応するために、日本企業が柔軟にビジネスモデルを変革できるように政府が国を上げて支援をしているのが現在の状況です。

レガシーシステム問題

レガシーシステムとは、過去に作られた仕組みや技術によって構築されているシステムのことを指します。主に1980年代において、企業が導入したオフィスコンピューターを利用したシステムや、メインフレームをレガシーシステムと呼ぶことが多いです。

日本企業は2000年代から少しずつデジタル化が他の国々と比較すると遅れており、このようなレガシーシステムと呼ばれている古いシステムや技術を利用している会社が多いと言われています。仮にこのレガシーシステムを解決しないまま企業運営を進めていった場合、次のような問題が生じてしまいます。

最新技術を活用できない
技術やデータが属人化してしまう
最新のコンプライアンスに対応できない
保守運用費がかかってしまう
働き方を狭めてしまう

このようにレガシーシステムを解決しない場合、企業として様々な問題を抱えてしまいます。そのため、問題を解決することのできるdx化が日本企業に求められているのです。

国際競争に打ち勝つため

企業としての生産性や業務効率を向上させるためには、dx化を進めることが必要です。これまで、日本においてはdx化を推進するために国をあげた支援が行われてきました。

しかし、日本のdx化進行状況は他の先進国と比較してもまだまだ遅れています。スイスのビジネススクール国際経営開発研究所が発表している世界デジタル競争力ランキングによると、日本は調査対象国63カ国中27位、主要先進7カ国中6位であることが分かりました。

引用：デジタルトランスフォーメーション(DX)の遅れと成長の停滞｜国土交通省
今後テクノロジーの発達によって激化する国際競争に打ち勝つためには、まだまだ強化の余地が残されているdx化を進めていくことが日本にとっても重要なのです。
働き方改革を実現するため
多様化する働き方やコロナウイルスの流行などによって、日本ではリモートワークという働き方も当たり前になりつつあります。もっとも、リモートワークを普及させてより効率的な業務を可能にするためには、テクノロジーの活用が必要不可欠です。

これまで行っていた業務を効率化して、どこにいようと仕事のパフォーマンスを低下させることなくするためにはdx化を図ることが必要となります。

dxによって企業はどのように変化・変革するのか

dxを進めることによって、企業は次のような変化・変革をする可能性があります。

企業組織の業務と文化を改革できる
多様な顧客ニーズに対応できる
危機的な状況でも重要な仕事を継続できる

企業組織の業務と文化を改革できる

dx化を進めることによって、企業は組織としての業務と文化を改革できる可能性があります。例えば、明らかに必要でなかったのにも関わらず、慣習として行っていた無駄な業務があったとしましょう。

dxを進めて最新のツールやテクノロジーを導入すれば、このような無駄な業務が発生することを防げます。これまで従業員が無駄だと分かっていながらやっていた業務を省くことができるので、より生産性が高く利益の生む業務に力を入れることが可能です。

また、必要のない業務を省くことができれば、企業としてよくなかった社内の悪しき文化も変革できる可能性があります。特に、歴史が長く慣習としてさまざまな業務を行わなければならない企業や独自の企業文化が発達してしまっている企業などは、dxを進めることによって社内全体の雰囲気を変えて、従業員がより効率の高い業務に集中できる可能性が高いと言えるでしょう。

多様な顧客ニーズに対応できる

dxを進めることによって、企業は多様化する顧客ニーズに柔軟に対応できるようになります。例えば、何が流行するかを予測するのはあらゆる企業にとって至難の技ですが、顧客の使っているデバイスや通信環境、コミュニケーション手段の変化はある程度予想することができます。

現在では、次世代通信技術やネットワークが発達することによって、パソコンやスマートフォンだけではなくものとものを繋げるIot機器が一般の人たちにも普及しつあります。それを裏付けるかのように、日本においてはインターネットのトラフィックは毎年のように伸び続けている状況です。

引用：我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算｜総務省
このようなマクロの変化を捉えることができたら、企業の経営者はどのようにデータを活用して、それに基づき新しい価値をどのように創出すれば良いのか企業戦略やビジョンを提示する必要があります。そして、その企業戦略やビジョンを提示するにあたって欠かせないのが、顧客のニーズを正確に把握することです。

dx化を進めることができれば、顧客の購買情報や店舗などの行動履歴はもちろんのこと、メインターゲットとしている顧客層がどのようなチャネルを利用しているのかなども正確に把握することができます。それにより、多様化する顧客ニーズにも柔軟に対応できるようになるので、企業としてより良いサービスや商品を提供できるようになるでしょう。

危機的な状況でも重要な仕事を継続できる

社内のdx化が適切に進めば、危機的状況下でも顧客に対しての情報伝達や従業員の業務継続などが容易にできるようになります。

特に災害やシステム障害などが起きた場合、企業の経済活動が止まってしまうのを防げるのは大きなメリットと言えるでしょう。特に地震や台風など自然災害の多い日本では、危機的状況におけるビジネスへもたらす影響をできるだけ抑えるべきだという考えが広まっています。

すでに多くの企業が、dx化を進めて危機的状況下でも正常に活動できるような備えをしているので、他の企業に遅れを取らないためにもdx化を進める必要があると言えるでしょう。

日本企業のdx化進行状況

独立行政法人情報処理推進機構は、日本企業のdx推進を目的として、日本およびアメリカの企業の企業戦略、人材、技術について調査・分析した結果を「IPAdx白書」として発行しています。

引用：「IPADX白書2023」2023年2月図表1-7｜独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
この調査によると、日本ではDXに取り組んでいる企業（「全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる」「全社戦略に基づき、一部の部門においてDXに取り組んでいる」「部署ごとに個別でDXに取り組んでいる」の合計）は69.3％となり、2021年度から13.5ポイント増加したことがわかりました。

ただし「全社戦略に基づいてdxに取り組んでいる企業」に絞って見てみると、日本は54.2%、アメリカは68.1%と13.9ポイントの開きがあります。そのため、まだまだ企業を上げてdx化に取り組んでいるところは少ないことが推察でき、今後さらなる取り組みが必要な状況であると言えるでしょう。

dx推進の手順を簡単に解説

実際にdxを進める場合、企業によってやらなければならないことは当然異なります。そこで、dxの一般的な手順について一例を紹介するので参考にしてください。

1.企業のdx化の目的を明確にする

まずは、企業のdx化を進めるにあたって目的は何なのかを明確にしましょう。一般的な民間企業共通の目的の例としては、次のようなものが挙げられます。
【dx化をする目的の例】

企業の市場での優位性を上げる
業務を効率化させる
売上を倍増させる
新事業や新製品・サービス作る

単純な目的ではなく、できるだけ達成するのが難しいハードルの高い目標を設定するのがおすすめです。難しい目標を達成するためには、企業としてどのような点を変革すれば良いのかという視点を持ってdxに取り組むことができます。

2.企業の現状と抱えている課題を洗い出す

dx化をする目的を明確にしたら、次にその目的に対して企業の現状と抱えている課題を洗い出しましょう。企業の抱えている課題の例としては、次のようなものが挙げられます。

顧客とのコミュニケーションが足りていない
データを有効活用できていない
入力ミスなどでエラーが多発している
リモートワークをしづらい環境
顧客情報や行動を分析できていない

現状と抱えている課題をより細かく洗い出すことによって、今後何をすれば良いのかが明確になdx化を進める効果も高まります。

3.dx化を推進できる社内体制を構築する

必要に応じて、新しくdxを推進するチームを設置したり、人材を雇用・配置したりして、社内の体制を構築しましょう。ここからは、担当するチームがdx化を進める担い手となります。

4.dx化で実現すべきことの優先順位を決める

目的を達成するためには、どのようなことをすれば良いのか計画を立てる必要があります。実際の実行案では、最新のテクノロジーを導入するほか、集積された既存データの整備・管理・活用、各部門間でのデータ連携など既存システムを改革する施策も必要です。
もっともすべてを実行に移すことは難しいので、目的から逆算して優先順位を決めて実行に移すと良いでしょう。

PDCAサイクルを回す

計画に基づいて実際にdx化を進めてPDCAサイクルを回します。

dxを推進する上で注意すべきポイント

企業がdx化を進めるにあたって、注意すべきポイントは以下の4つです。
1.ツール導入だけでは意味がない
2.dxに精通した人材の養成と確保
3.経営陣と現場のデジタルリテラシーを高める
4.会社全体の戦略としてdx化に取り組む
それぞれの注意点について以下で詳しく解説していきます。

ツール導入だけでは意味がない

dx化を進めるにあたって一番注意しなければならないのは、最新のツールを導入することがゴールではないということです。大切なのは「導入したツールをうまく活用して、既存のビジネスモデルや経営自体を変革させていくこと」になります。

例えば、従来ではエクセルで管理していた顧客情報に関して、顧客管理システムを新しく導入した場合を考えてみましょう。最新の顧客管理システムでは、他のツールと連携しながら自動的にデータを入力できたり、メールを自動配信したりできます。そのため、これまでエクセルに顧客情報をまとめていた時間を、データ分析や配信するメールの作成などにかけることが可能です。

もっとも、dx化を進めるにあたってはその先のプロセスについても考えなければなりません。例えば「顧客情報をセグメントごとに分析して適切なアプローチを行う」「指摘された質問やクレームの内容から、既存サービスの改善や新商品の開発を行う」などです。

ツール導入が「業務の量的変化であるのに対して、dx化は「業務の質的変化」と言えます。

dxに精通した人材の養成と確保

dx化を進めるにあたっては、dxに精通した人材の養成と確保も重要となります。dxに精通した人材となるとエンジニアやデータサイエンティストを思い浮かべがちですか、dxを効率的に進めるために必要な人材はITの専門家に限りません。

そもそもdxは「既存のビジネスモデルや企業そのものの変革」に挑む取り組みであるということはここまで何度も言及してきました。そのため、企業として動くための戦略策定能力や大規模なプロジェクトチームをまとめるマネジメント能力、多くの人と円滑にやり取りできるコミュニケーション能力などがdxを進める上では必要となります。

そのため、ITに精通している人だけではなく、これまでマーケティングや営業などの部門で働いていた人であったとしても、dxを進める上では活躍できる可能性があるでしょう。

経営陣と現場のデジタルリテラシーを高める

デジタルリテラシーとは、dxの重要性を理解するために必要な「IT・社会・関連分野」などに関してや、ビジネスにおいて利用されているデータやデジタル技術に関する知識と活用方法に関しての知識全般のことを指します。

dxを進めるにあたっては、現場の従業員だけではなく経営陣のデジタルリテラシーも必要です。そのためには、定期的な社内研修などを実施したり、e-ラーニングやセミナーなどを活用したりなど、社内全体でデジタルリテラシーを向上させるために取り組むことが重要となります。

会社全体の戦略としてdx化に取り組む

独立行政法人情報処理推進機構が公表している「IT人材白書」によると「全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる」と回答した企業は、部署ごとや一部部門においてDXに取り組んでいる企業に比べて成果が出やすいことがわかっています。

引用：独立行政法人情報処理推進機構「デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査～概要編～」
より効果的なdx化を進めるにあたっては、経営陣と現場の従業員が一致団結する必要があります。全社戦略を掲げることによって、一つの部門だけではなく企業全体でdx化を進めることが可能です。

経営陣だけでもなく、現場の従業員だけでもなく、全社員を巻き込んでdx化を進められる環境を作りましょう。

dxで利用したいテクノロジーの例

dx化を進めるにあたって利用したいテクノロジーの例としては、次の8つが挙げられます。

クラウドシステム
AI
IoT
ビッグデータ
RPA
GX
AR
SX

それぞれのテクノロジーがどのようなものなのか、以下で詳しく見ていきましょう。

クラウドシステム

クラウドシステムとは、クラウドを活用したシステムを指します。インターネットに接続できる環境であれば、スマートフォンやパソコンなどのデバイスからアクセスして利用できます。いつでもどこでも利用できる利便性の高さが特徴で、近年では生活の身近なところにもクラウドシステムが使われています。

クラウドシステムを利用する場合、常に最新のシステムを提供することができるので、現在日本の企業において問題となっているレガシーシステムが発生しません。

AI

AIとは、日本語で人工知能のことを指します。dxを進めるにあたって利用できるAIには、機械学習やディープラーニング、生成AIなどがあげられます。

機械学習とは、入力されたデータをもとにAIが学習して判断や行動ができるようになる技術のことです。ディープラーニングは、AIが自ら測定可能なデータを関連付けして収集・学習する技術のことをいいます。

また生成AI（または生成系AI）とは、「GenerativeAI：ジェネレーティブAI」とも呼ばれ、さまざまなコンテンツを自動で生成できるAIのことです。生成AIについては、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。

IoT

IoTとは、モノのインターネットという意味の言葉です。身の回りのモノをインターネットに繋げる仕組みや考え方を指します。現在では、Iot技術は工場や農業、クルマなどさまざまな分野において活用されています。

IoTについては、以下の記事で詳しく解説しているのであわせて参考にしてください。

RPA

RPAとは、ロボティック・プロセス・オートメーションのことです。一般的に人が行っていた「パソコンへのデータ入力作業」などを、AIやロボットに自動で行ってもらうような仕組みのことを指します。

企業がRPAを取り入れるメリットや手順については、以下の記事でも詳しく解説しています。

GX

GXとは「GreenTransformation（グリーントランスフォーメーション」の略称で、経済成長と環境保護の両立を目的とした取り組みのことです。

従来の化石燃料に依存したエネルギーを再生可能エネルギーに切り替えることによって、産業構造や社会システムを根本から変革し、同時に経済成長も推し進めるという考え方になります。

「GXとは何か？」「SXとはどのような関係があり、企業が意識することでどのようなメリットがあるのか？」などについては、以下の記事で詳しく解説しています。気になる人は是非チェックしてください！

AR

ARとは「AugmentedReality（アグメンティッド・リアリティ）」の頭文字をとった略で、現実世界を立体的に読み取り、仮想的に拡張する技術のことです。

例えば、スマートスマートフォンを平面にかざすことによって家具が現れたり、ポスターにアプリをかざすことによって画面上で動き出したりなど、現実から拡張したコンテンツを楽しむことができます。

dx化の過程でAR技術を取り入れることによって、既存のビジネスモデルを変革させたり、新しい事業を生み出したりすることが可能です。

SX

SXとは「SustainabilityTransformation（サステナビリティ・トランスフォーメーション）」の略で、企業が短期的ではなく長期的な「持続可能性」を重視し、ビジネスの安定だけでなくESG（環境、社会、ガバナンス）を両立する企業経営を行えるように変革していくことを指します。

dx化と並行して企業のSX化も進めることによって、持続可能な企業としての体制を作ることが可能です。「SXとは何か？」「DXとはどのような関係があり、企業が意識することでどのようなメリットがあるのか？」などについては、以下の記事で詳しく解説しています。気になる人は是非チェックしてください！

dx化を推進したことで成功した企業の具体例

dx化を推進したことによって成功した具体例について、経済産業省が行っている「DXセレクション2023」に選定された企業の取り組み概要と成功のポイントを実際に見てみましょう。

【株式会社フジワラテクノアートの取り組み概要と成功のポイント】

引用：DXセレクション2023｜経済産業省
【有限会社舟形マッシュルームの取り組み概要と成功のポイント】

引用：DXセレクション2023｜経済産業省

まとめ｜dx化で企業が進化する

新型コロナウイルス感染拡大による世界的なパンデミック以降、サプライチェーンの混乱、急激に変化する顧客ニーズなどに素早く対応できる企業としての組織作りというのはより重要になりつつあります。

最新のテクノロジーが数年で時代遅れになる今日において、企業として生き残るためには時代に合わせた柔軟な変化ができる組織作りが必要不可欠です。そのためには、企業として一丸となりdxを進めていく必要があります。

もっとも、今回の記事で解説してきたように「dx」というのは単純にIT技術やデジタルツールを導入すればいいというわけではありません。企業戦略としてどの部分にdxを取り入れれば良いのか、具体的にどのようなステップを踏んで進めていく必要があるのかなどを明確にしつつ企業のdx化を進めていく必要があるでしょう。