DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、企業がビジネス課題を解決する際に、デジタルシステムを活用し、より業務の効率化を図ることを示します。
しかしDXという言葉を市場でよく聞くものの、具体的な導入案や実現性、企業が直面する課題など、詳細が把握できないといったケースも少なくありません。
そこで今回は、DXの基本的な定義や必要性、企業が抱える課題を解説していきます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、システムやデータを活用し、企業の課題を解決することを意味します。
すでに導入を実現した企業もあれば、まだまだこれからデータ活用を図りDX化を目指す企業など、浸透のフェーズは様々です。

経済産業省によるDXの定義

経済産業省が発表した『デジタルガバナンス・コード2.0』の定義によると、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」 とされています。
IT技術の進化、成長が著しい現代において、企業がシステム導入の推進に取り組んだり、業務効率化のためにビッグデータを活用することは珍しくありません。
経済産業省の定義の通り、現在多くの企業がDX化に取り組み、より経営上の課題解決に取り組んでいます。

DX・IT・AIの違い

DXと合わせて近年、AIやITといった言葉も耳にしますが、この3つには明確な違いが存在します。

DX	デジタル技術を活用して、ビジネスや組織の変革をすること
IT	情報の処理や保存、伝送するための技術全般
AI	システムに人間の知能や認知能力を学ばせ、再現させる技術

広く使われるITという単語は、ネットワークやデータベースなど、システムやソフトウェア全般を指し示すため、範囲としては一番広い定義です。
そのITの中の一つの技術としてAIがあげられます。
AIはコンピューターに人間の学習能力を模倣させ再現させることで、膨大なデータを読み込ませ、人の手で行う処理をデジタル化させることが実現可能です。
そしてDXは、上記2つを駆使しビジネスプロセスや顧客体験に変革を起こすことを意味します。

ビジネスにおけるDXの必要性

市場が大きく変化する現代において、企業がニーズやトレンドに対応し激化する競争を勝ち抜くためにもDXのは欠かせません。
DXを導入することで業務プロセスを自動化され生産性が向上したり、データを用いて新たなビジネス機会を創出したりとメリットは様々。
企業がDX化に成功することで、市場における立ち位置がより強固なものとなり、さらなる成長が見込まれるでしょう。

DX人材の需要が高まる理由

DX推進が課題となっている現代ですが、まだまだDXに対応できる人材が少なく、今後も「DXに対応できるエンジニア」が重宝されます。
そこでなぜ、日本ではDX人材がこれほどまでに必要とされているのか、3つの要因に分けて解説していくので、ぜひ確認してください。

DXの必要性を理解している人材が少ない

根本的な課題として国内にDXに対応できるエンジニアが少ないことが課題として挙げられています。
2020年より小学生の授業でプログラミングが必修とされましたが、まだまだDXに対応できるレベルまで学習することは難しいです。
基本的なデジタル技術やデータの活用方法が身についたとしても、企業単位でDX化を考えた時、実現するための技術を持つ人材は多くありません。
一方で企業のDX推進には拍車がかかっており、より多くの人材を必要としています。
結果的に需要と供給が一致せず、DXに対応できるエンジニアであれば市場価値が高まり、より多くのプロジェクトを獲得できるでしょう。

日本のDX化が遅れている

2018年より経済産業省がDXの定義を発表し、多くの企業がDX推進に取り組んでいるものの、実際にデジタルを活用できている企業は多くありません。
海外と比較してもデジタルインフラや効率性に関して、日本は一歩後を追うような状態。
また組織文化やマインドセットの変化も必要なDX化では、企業規模が大きくなればなるほど導入に時間を要します。
今までのやり方で成功している企業であれば、特にDX推進には時間がかかり、未だに紙や印鑑の文化も根強いです。
DX化をより加速させるためにも、企業の組織文化など根本から変えていく必要もあるため、国内のDX化は他国と比べてもやや遅れていることが現実です。
そのため、プロジェクトを通して周りを巻き込み、より早い段階でDX化を実現できる人材であれば、より注目が集まるでしょう。

業務効率化にDXは欠かせない

DX推進が難しい一方、業務効率化にDXが必要だと感じている企業が多いことも事実です。
日々多くの企業が誕生し、そして倒産する現代において、その激しい市場で勝ち残るために、デジタルやデータを活用し、より自社のポジションを強固にすることも欠かせません。
DXを通して業務効率化を図ることや、新たなビジネスチャンスを生みだすことは重要です。
このように多くの企業がビジネス上DX化を図りたいものの実現できていないため、DX推進ができるエンジニアがいれば、すぐにでもほしいと考えているケースも少なくありません。

DX化にともなう企業の課題

日本でDX推進が遅れている理由として、大きく3つの要因が挙げられます。
逆にこの課題を解決できるようなエンジニアであれば、さらなるキャリアアップを目指せるでしょう。
【DX化にともなう企業の課題】

• 企業全体の連携・導入が難しい
• システムの移行が複雑
• 長期的に取り組まないとDX化が難しい

企業全体の連携・導入が難しい

まず前提として、DX化には企業全体の連携や文化の変化が伴います。
DX導入に基づき、組織文化やプロセスの変革が必要となりますが、従来のやり方に頼りがちな企業では、新しいアプローチ手法に対する抵抗も少なからずあるでしょう。
全てデジタル化すればよいわけではありませんが、変革を受け入れる部分、従来のスタイルで進める部分の線引は難しいでしょう。
結果的に時間や費用もかかることから、簡単にDX化に踏み切れずにいる企業も少なくありません。

システムの移行が複雑

DX化に伴い、企業が長年にわたり蓄積してきたITインフラやアプリケーションを移行することは簡単ではありません。
システム移行後に上手く機能しなかったり、一時的にITインフラが止まるなど、一定のリスクも伴います。
またシステム移行を完了したものの、慣れるまでは従来のスタイルとのギャップで違和感を覚えたり、旧システムとの連携がうまく取れないケースもあるでしょう。
DX化によるメリットは大きいですが、一定のデメリットもあるため、なかなか簡単にDX化へと踏み切れない企業が存在します。

長期的に取り組まないとDX化が難しい

企業規模が大きくなれば組織変化や新システムの導入における時間が長くなり、DX化が難しくなります。
業務プロセスが複雑だったり、すでに蓄積されたデータが多ければ、DX化まで時間がかかるでしょう。
既存のレガシーシステムが長期間使われていた場合、新たなシステムへの移行にも時間がかかるうえ、携わる人のマインドセットを変化させることも必要です。
たとえDXに対応できるエンジニアがいたとしても、企業単位で変革を起こそうとする場合、どうしても長期的に取り組む必要があるため、DX化は長期戦となります。

まとめ

DXはシステムやデータを活用し企業のビジネス課題を解決することを意味し、多くの企業が取り組んでいたり、取り組みたくても課題を抱えているケースなど様々。
特にDX化を考えているものの上手く進められていない企業にとって、DXをに対応できるエンジニアは貴重な存在。
これから案件の幅を増やしたり年収を上げていきたいエンジニアは、需要の高いDX人材を目指してキャリアを築いていってはどうでしょうか。